陸で育ったサーモンが食卓に並ぶ日ーー水処理テクノロジーの共創が陸上養殖を加速する

家庭の食卓に陸で育ったサーモンが当たり前のように並ぶ日が、もうそこまで来ている。限りある水産資源をサステナブルに活用するため、各所でさまざまなアプローチが進む。その一つが、サーモンを陸上で育てようという試みだ。

世界で人気のサーモン

陸上養殖サーモンを「おかそだち」としてブランド化し、事業をスケールさせるFRDジャパン。なぜ、海ではなく陸でのサーモンの養殖を事業化するのか。その背景と、陸上養殖を支える技術や今後のロードマップは。

FRDジャパンの十河哲朗氏と、同社に資本参画した積水化学の執行役員・植村政孝が「おかそだち」サーモンのポテンシャルを語る。

なぜサーモンを陸上で育てるのか？　地球と水産資源の未来予想図に答えがある

新興国でも生魚を食べる習慣が広がり、ヘルシー志向から魚食の浸透も進む。そのため、世界的に見ると、魚介類の消費量が急激に伸びている。中でも、争奪戦が勃発しているのがサーモンだ。人気のすしネタとしてもおなじみだが、スモークサーモンなどの加工品としても需要が高く、欧米やアジアで消費が急増している。だが、天然物の漁獲高は頭打ちにあり、多くを養殖に頼らざるを得ないのが現状だ。FRDジャパンで代表取締役co-CEOを務める十河氏は、三井物産で外国産サーモンの買い付けに携わっていたという。

株式会社FRDジャパン　代表取締役co-CEO　十河哲朗氏

「サーモンは水産物の中でもエビと並んで世界的に需要が高く、消費は今後も右肩上がりで伸びていくでしょう。日本に出荷されるサーモンはほとんどがノルウェー、チリの海上養殖サーモンです。サーモンの海上養殖は１年を通して水温が低く、天候や波が穏やかなフィヨルドなどに限定されるためです。ただ、環境保護のため現地の政府も養殖のライセンス発行を規制しており、需要と供給のバランスが釣り合わなくなりつつあります。このままでは、日本人も大好きなサーモンを十分に手に入れることができない時代がくるかもしれない――。買い付けでノルウェーやチリに足を運びながら、私はそんな危機感を覚えていました」

海水温や地理的な条件から、日本におけるサーモンの海上養殖は小規模にとどまってしまう。餌の食べ残しや排せつ物が環境に影響を与えるリスクも無視できない。グローバルで高まるサーモン需要の中、いかにしてサステナブルに国内の供給を確保するか。天然サーモンの漁獲や海上養殖に取って代わる解決策が必要だ。

「そこで絶好のソリューションになるのが、気候的にも地理的にも制限を受けない陸上養殖なのです」と、十河氏は言葉に力を込めた。陸上養殖は、ろ過した人工海水が循環する水槽でサーモンを飼育する仕組みだ。地理的な制約はなく、排水が海洋を汚染するリスクも少ない。十河氏らは陸上養殖のサーモンを「おかそだち」としてブランド化し、生協や地元スーパーを通して消費者に届けている。

「私たちFRDジャパンは2013年の設立以来、独自開発の閉鎖循環式システムによるサーモンの養殖・販売を展開しています。このシステムは、水の入れ替えを最低限にできるのが特徴です。これまでの循環式陸上養殖では、硝酸などを除去するために大量の水替えが必須でした。私たちの手掛ける閉鎖循環式は、バクテリアを活用した独自の高性能なろ過装置で硝酸を除去し、一日当たり1％程度の換水（水槽の水を交換すること）だけで陸上養殖を可能にしています。

また、特に夏場は30℃前後にもなる水を、サーモンの適水温である15℃前後まで冷却する必要があり、これにかかる電気代が陸上養殖のネックとなっていました。私たちの閉鎖循環式陸上養殖ではこの海水冷却コストがほぼ不要になるため、電気代を大幅に削減できます。

この技術をベースにオペレーションや流通ノウハウを蓄積し、フェーズ 1(実証実験プラント)からフェーズ2(商業プラント)へとメドを付けたのです」

水温・水質・餌などの飼育条件が緻密に管理されている上、消費地に近い千葉県の木更津市から出荷される。このため、冷凍というプロセスを経ずに食卓に届くのも大きなメリットだ。

天然の海水を使わないため、アニサキスなど寄生虫が混入する可能性もない。安心して生で食べられる。

「私たちの『おかそだち』は上品に脂が乗った味、食感にこだわって育ててきました。そして何より、鮮度が自慢です。国産で、しかも生のおいしいサーモンが季節を問わず賞味していただけます」

大型プラント建設プロジェクト、始動。陸上養殖は年3,500トンのスケールに進化する

十河氏ら、FRDジャパンのメンバーは日々の知見を蓄積して陸上養殖技術をブラッシュアップさせつつ、大型プラントの建設を見守る。5年間の実証実験を重ね、「おかそだち」サーモンの養殖に関する知見を積み上げてきた。そして、出荷量を一気にスケールすべく、大型商業プラント建設に着手。2026年に操業を開始し、翌2027年から年間3,500トンのサーモンを供給していく予定だ。

2023年7月、積水化学は三井物産など6社とともに、FRDジャパンへの出資を決定した。FRDジャパンの陸上養殖事業を拡大するためのパートナーとしてプロジェクトに加わっている。同社の環境・ライフラインカンパニーの執行役員を務める植村政孝は「積水化学が掲げるサステナビリティの理念とも合致する活動に」と、共創に期待を込める。

積水化学工業　環境・ライフラインカンパニー　執行役員　植村政孝

「FRDジャパンとパートナーシップを結ぶ上で、私たちも海を汚さない養殖、持続的な養殖のあり方に思いをはせました。天然ものの漁獲高が頭打ちと言われる中、食をいかに支えていくのかは大きな命題です。この課題に、FRDジャパンが独自の技術を磨いてチャレンジされています。私たちも挑戦の志に共鳴し、社会課題の解決に貢献していきたいと考えています」

首都圏という大消費地に位置する木更津で育てられる「おかそだち」サーモン。遠くノルウェーやチリから輸入するよりも輸送コストやCO2の排出が抑えられるのは言うまでもない。さらに、海水からウイルスや寄生虫などが侵入するリスクがないため、抗生物質を投与しない安心・安全な魚が育てられるのも長所だ。地球環境に配慮し、豊かで安心できる暮らしをサステナブルなものに――積水化学の理念と合致する共創は、商業プラントというプロジェクトとして結実した。

水処理技術の連携が出資を導き、共創が進み始めた

FRDジャパンと積水化学グループの共創によるシナジーは資本提携にとどまらない。両社の水処理技術の連携・共有により、陸上養殖の技術は何歩も前進する。もともと、両社のマッチングは技術をフックにして始まった。FRDジャパンが積水化学グループにコンタクトしたのは2021年3月のことだ。当時、積水アクアシステムの社長だった植村はFRDジャパンのミッションに関心を持っていた。「中期計画の立案にあたり、若手メンバーから陸上養殖というキーワードが出てきていたのです」と、植村は当時を振り返る。一方、十河氏らは積水化学グループの水処理技術に着目していた。ここに両社の思いが合致。植村いわく、共創が「フルスロットルで」動き出す。

オンラインでインタビューに答える十河氏

「私たちも、製造業の現場で排水処理の技術を磨き、アセットとして蓄積してきました。この技術やノウハウを、独力で閉鎖循環式のろ過技術を確立したFRDジャパンの陸上養殖に生かせるはず。特にプラントの排水処理で貢献できると考え、両社でキャッチボールのように議論を重ねています。FRDジャパンから出資の打診をいただいてからは、積水化学グループの各部署を横断したプロジェクトを立ち上げ、協業の可能性を探りました。私たちは食品事業・養殖事業に関わったことがありませんが、積水化学グループとしてオープンイノベーションを積極的に推し進める中、出資面でも技術協力の面でもまったく障壁はありませんでした。最初からフルスロットルで共創に臨めたのです」と植村は話す。

「共創について話し合う中で、積水化学は『サステナビリティ活動』の枠にとどまらず、出資後に何をやりたいか、どの技術を融合させたいのかを明解に提示していただいた。積水化学グループが培ってきた技術を生かし、陸上養殖をサポートしていきたいという意志を強く感じたのです」と、十河氏も共創の端緒を回顧する。

「プロジェクトに参加したメンバーには笑顔があり、楽しんで臨んでいます。FRDジャパンが目指す陸上養殖にポテンシャルを感じ、ビジョンに共鳴しているからでしょう。そして、急速に発展を遂げている陸上養殖のシーンで排水処理の第一人者になれるチャンスもあります。積水化学グループのイノベーションが一歩進む、そんな期待もあります」と、植村は技術陣の高揚感に触れた。

技術のキャッチボールから陸上養殖のレベルが向上し、次世代の水処理への期待も膨らむ。「どこでもいつでも、サーモンの養殖を安定して行えるようにする」ために、両社のメンバーが一丸となって進む。

おいしく、より環境負荷の低いサーモンを届けていくために。人と環境への思いが連鎖する

FRDジャパンと積水化学グループの技術・資本の提携によりプロジェクトは加速する。しかし、日本でも、そして世界でも陸上養殖の取り組みは各所で進むが、まだ事業として採算ベースに乗った事例はない。十河氏は「閉鎖循環式によってコストの課題をクリアし、サーモンの陸上養殖でトップランナーを目指したい」と語り、積水化学グループとの協業に大きな期待を寄せる。

「積水化学が強力なパートナーとなることで、漁業をサステナブルなものにするための提案もできるようになるでしょう。また、陸上養殖には現在、多くのプレイヤーが参入しつつあり、水産庁が実態を把握するために事業者調査に取りかかっています。つまり、これからは行政とのやり取りも増えてくるはずです。私たちは陸上養殖業界の形成もリードする存在でありたい。官民連携の実績も豊富な積水化学グループには、今後も知見と支援をいただければと考えています」

「おかそだち」サーモンを口にした消費者は「脂が乗っておいしい！」と太鼓判を押す。年間3,500トンを安定して供給するためのプラント建設は始まったばかりだ。ロードマップを語った十河氏は、「まだフェーズ2の立ち上げに過ぎません。積水化学との共創で、どれだけ世の中を変えられるか。よりおいしく、環境負荷の低いサーモンを届けられるか――強い使命を感じています」と続けた。

植村も「社会課題の解決に向けてパートナーシップを強固にしていきたい。陸上養殖は、一丸となって取り組むべきテーマだと考えて、共創に力を入れています。この思いがプロジェクトを推進させるドライバーになっているのです」と視線を前に向ける。