ホールディングスがハブとなり推進、テクノロジー人材の採用・制度・組織づくり

『パーソルグループ中期経営計画2026』で掲げた「テクノロジードリブンの人材サービス企業」への進化に向け、グループ各社がテクノロジー活用に取り組んでいます。 

そのスピード感をさらに高めるべくパーソルホールディングス内に組成されたのが、「グループテクノロジー推進本部」です。テクノロジー人材の増強とSBU※各社への支援やナレッジ横展開を推進し、グループ全体のDXやテクノロジー活用を加速させることを狙いとしています。 

今回は、そんなグループテクノロジー推進本部で本部長を務める内田にインタビュー。 

“テクノロジー人材の拡充”の観点からグループ各社を支えるハブとなる新組織「CoE（Center of Excellence）」について、またパーソルグループのテクノロジー人材・組織の拡充にまつわる取り組みをテーマに話を聞きました。 

※SBU：Strategic Business Unitの略称。サービス事業領域ごとに分けた組織単位

テクノロジー活用推進のカギは、ITを意識せざるを得ない状態をつくること 

―新組織「CoE（Center of Excellence）」の概要をお聞かせください。 

　「テクノロジードリブンの人材サービス企業」への進化を方針として掲げ、グループ全体でテクノロジー活用を推進している中で、避けて通れないのがテクノロジー人材を増やすことです。現在グループ全体で6万人を超える社員が在籍するうち、社内でITに携わっているのは1,300名ほどで、既存事業のデジタル化やデジタルプロダクト/デジタルプラットフォームを新たに構築するためには人数を増強する必要があります。 

そこで、専門的なテクノロジー人材やノウハウを集約した組織を作り、ここを起点にグループ各社の事業・サービスでのテクノロジーの実装・活用をサポートしていこうと生まれたのがCoE組織です。 

テクノロジー人材を増やして “身近にITが当たり前にある”状態になることで、社員みんながITをより意識するようになり、さらに「ITをいかにうまく使おうか」と考えるようになり、その結果テクノロジー人材がより高いレベルのテーマにチャレンジできる。テクノロジー活用がうまく進む組織では、こういった流れが生まれているのだと思うのです。 

だからこそ、特定のIT部門だけが孤独に頑張るのではなく、協働するグループ各社にもテクノロジー人材を増やしていかなければいけないとの思いがあり、この新組織を組成するに至りました。 

―テクノロジー人材を増やすにあたり、仕組みとして「CoE」を選んだのはなぜですか？

実は過去に、パーソルホールディングスで求人を出し、グループ各社に面接と採用を行ってもらう、という形でテクノロジー人材の一括採用にトライしたことがありました。ただこの形では、各社が求める人材像や報酬などの条件がそれぞれ異なるため、うまく採用を進めることができませんでした。

この経験をふまえて、パーソルホールディングスとして採用や人事制度、組織づくりまで一貫して行い、ここを起点として各社の支援を行っていく方が望ましいだろうと考えて、今回のCoE組織という形を選択しました。

テクノロジー人材の拡充に向け、制度・環境の整備と育成に力を注ぐ

―テクノロジー人材の採用・定着に向け、どのような戦略や取り組みを構想しているのでしょうか。 

　現在の市況をふまえ、テクノロジー人材に活躍し続けていただくためには“誇れる面白い仕事”があるだけでなく、さらに“自分の市場価値を高め続けられる環境”であることが欠かせません。 

「この事業特有のシステムには詳しくなれるが、他の環境で通用するスキルが身につかない」「高いスキルや市場価値に見合った報酬が得られない」、こういった市場とのギャップが発生してしまわないように、目標を立ててスキルを伸ばしてもらい、市場価値に見合った報酬を支払うための環境をしっかりと整えていきます。 

その一環として、パーソルキャリアで運用されていた「プロダクト・エンジニア（PE）制度※」をパーソルホールディングスでも導入し、今後全社展開していく方針です。 

　※PE制度：エンジニアやデータサイエンティスト、ITコンサルタントなど、テクノロジー領域に携わるIT人材のために新設した評価・人事制度。社員が自ら設定した目標の達成度合いや、身に付けたスキルによって報酬が決まるなど、個人の成長や市場価値を意識した制度となっている。 

またテクノロジー人材が、自身の手がけた成果や技術について発信する機会づくりにも注力していきます。パーソルグループで活躍する人材のリアルな姿を見せていくことで、“テクノロジードリブンの人材サービス企業”としての認知も高めていきたいと思っています。 

パーソルグループらしさに共感し、一緒に世の中を変えようと取り組んでくれる“同志”が欲しい 

―最後に「テクノロジードリブンの人材サービス企業」の実現に向けて、グループテクノロジー推進本部はどのような組織を目指していくのか、今後の展望をお聞かせください。 

現場には「業務をこう改善したい」「常識に見えるけど、本当はこうしたらもっと良いのでは」と思いながらも、「お金や時間がかかるから」「技術が足りないから」と諦めてしまっていることがたくさんあります。 

もしかしたら何かのきっかけで素晴らしい解決方法を世に提示できるかもしれないのに、そのチャンスを逃し続けているということなのかなと。ヒットは打席に立たなければ打てませんから、今はとにかく打席に立つ数を増やしたいと思っています。 

何かアイディアを思いついた時に身近にテクノロジー人材がいれば、「こんなことをやりたいんだけど」という相談から「こうやったらできますよ」「一緒に試してみましょうよ」と伴走ができますよね。そして実際にやってみることで、失敗から学び、小さな成功を積み重ねて新たなサービスにしていくこともできるはずです。 

そんな“身近なテクノロジー人材”をどんどん輩出して各グループ会社をサポートできる存在に、グループテクノロジー推進本部が成長していけたらと思います。 

※2023年9月時点の情報です。

パーソルホールディングスが運営するWebメディア「TECH DOOR」では、パーソルグループ内で取り組んでいるITプロジェクトを紹介しています。本記事と併せてぜひご覧ください。