著者に寄り添うサポートを。自費出版専門の出版社・パレードブックス創業者が語る25年の軌跡。

パレードブックスは、自費出版専門の出版社として今年で25年になる中堅の出版社です。発行した書籍は2000タイトル以上。自伝はもちろんのこと、小説やエッセイ、ビジネス書、レシピ本、写真集などなど、著者一人ひとりに寄り添って、さまざまな書籍を作り続けてきました。本ストーリーでは、そんなパレードブックスを立ち上げた太田宏司郎が、これまでの軌跡をお話します。

パレードブックス代表　太田宏司郎

自分のお金で結婚式を挙げたからといって「自費結婚式」とは言いません。「新婚旅行」はあっても「自費旅行」なんて言葉はありません。どうして、自分のお金で出版することだけを「自費出版」と言うのでしょう？何か行動を起こすとき、自分のお金で行うことは普通のことです。それなのに、出版に関してだけ、わざわざ「自費」が強調されるのです。

「自費出版」とそうでない出版「商業出版」の違いは、費用だけの話ではありません。商業出版は「売れる原稿」であることが必須ですが、それが著者の表現したいものと一致しているとは限りません。一方、自費出版は「伝えたいこと、書きたい原稿」をそのまま本にして出版できるのです。これは「言論・出版の自由」を担保する大切な文化だと考えています。

パレードブックス創業秘話。透明性と著者への還元を実現した自費出版の革命。

自費出版の「パレードブックス」ができたのは1998年。当初はピープレス出版部という名前でした（P-Press。PにはPersonal、Public、Paradeといった意味があります）。

1998年といえばインターネットが生まれて3年後、個人によるインターネット利用の黎明期といった時期でした。

当時の自費出版は本の装丁も手づくり感満載で、サービス内容や価格が明確でない会社が多かったように思います。特に価格については不透明で、業界全体に不信感を抱く方も少なくありませんでした。そこで、踏み切ったのが〈価格表の公開〉です。さらに、〈著者への売上金の支払いは50％〉と、お金に関する部分をはっきり打ち出したのは、私たちが元祖だったと自負しています。

数少ない大阪の出版社として支持される本店のプライド。

出版文化の中心は東京ですが、パレードブックスの本店は大阪です。「東京でなく大阪が本店なんですね」と驚かれることもしばしば。

単純に、母体であるデザイン会社「パレード」の本社が大阪にあることが理由なのですが、結果として、大阪にある数少ない出版社としてお選びいただくことも少なくありません。「大阪の出版文化を支えて！」と応援のお声をいただくこともあるほどです。おかげさまで、いまでは「数少ない大阪の出版社」としてのプライドをもって営業しています。

大阪本店は長らく天満橋で営業していたのですが、2022年、古民家や昭和レトロなお店が多く集まる温かい町、中崎町に移転。リラックスして本づくりのご相談をいただけます。

大阪本店

東京支店の歩み。狭い事務所から千駄ヶ谷への軌跡と変わらぬサービスへの情熱。

インターネットが普及するにつれ、メルマガやブログなどがどんどん生まれ、誰もが自分の考えを気軽に発信できる時代になりました。

東京支店ができたのはそんな2004年のこと。マンションの一室からのスタートでした。かなり忙しい時期もありましたが、スタッフたちは、真剣に、かつ活発に取り組んでくれました。狭い事務所はスタッフ間の良い雰囲気をお客様に知っていただく絶好の機会になったように思います。

その後、東京支店は2009年に恵比寿への移転を経て、今は千駄ヶ谷にオフィスをかまえています。スタッフは増えましたが、当時を支えたメンバー3人はいまも健在。

大阪本店、東京支店、いずれも場所が変わっても私たちの姿勢は変わらず、明快で丁寧なサービスを心がけています。

東京支店スタッフ

デザインが生み出す価値。自費出版の表紙作りと25年の専門ノウハウ。

母体がデザイン会社ですので、強みといえばなんといってもデザインです。中でもオリジナルの表紙、これが好評です（※300部以上の本格タイプ、もしくはデザインオプション利用で制作可能）。

自費出版のお客様はデザインの知識がない方がほとんどですから、「この写真を使って」「憧れのあの本に近いデザインに」「物語と同じ時代のレトロな雰囲気を希望」などなど、自由なアイデアをどんどん投げかけてきます。

こうした多種多様な要望にお答えするには、腕の良いデザイナーだけではなく、25年の歴史で培ったノウハウがものをいいます。おかげさまで、いまではデザイン提出後の大きな修正依頼はほとんどありません。

本のデザインは本当に奥深いものです。紙の種類を変更するだけでまったく違う仕上がりになります。本のつくり手としては著者に安さだけをアピールするのではなく、時には追加費用がかかっても、より適切な選択肢を提案する姿勢が大事です。いまは著者の方も知識が豊富になってきていますし、私たちもプロとして紙屋や印刷会社と話をしながら、常に情報交換を行っています。