情報を的確に伝えるインフォグラフィック動画を制作するインフォビデオ。大手企業から支持される動画に秘めたこれからの可能性を語る。

人物インタビューやイベント撮影、ドローン撮影などカメラワーク自慢の動画制作会社は数多くあるが、株式会社インフォビデオは、敢えてインフォグラフィック動画に特化して、会社紹介や商品サービス紹介の動画を作る制作会社として、上場企業から中堅企業まで幅広く支持されてきたのか。創業の経緯やインフォグラフィック動画の市場性や実写動画との違いについて、代表取締役小松俊一がお話しいたします。

●多くの場面で目にする動画の制作会社

私たちは基本的に撮影を行わず、主にモーショングラフィックやインフォグラフィック動画を使って、会社紹介や商品サービス説明の動画制作に特化している動画制作会社です。

ある企業のインターネットリサーチによると、85.2％のビジネスマンが普段の業務における動画の重要性が「増している」と回答。動画クリエイティブの活用は施策として必須になりつつあります。

また、「活用したことがある動画の種類」について聞いたところ、営業活動や展示会などで活用する「商品・サービス紹介動画」が61.8％、「プロモーション動画」が53.5％と半数以上の方はこの2種類の動画の活用経験がありと回答でした。一方、「会社紹介動画」も17.1％と、営業活動や採用活動などで動画を活用しているという結果が出ています。

出典：アライドアーキテクツ「企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021」

　※https://www.aainc.co.jp/news-release/2021/02211.html

●お客様が持つイメージを動画にすることが私たちの仕事

そもそもは、１０年ほど前にIRコンサル会社に在籍中に新規株式公開を予定している会社のPRを担当する会社から、その会社の特徴やビジネスモデルを投資家向けに分かりやすく説明する事業説明動画の制作依頼があり、資料としてパワーポイントの投資家向け資料をお預かりしました。

私は、それまで個人投資家向け情報誌や東京証券取引所の機関紙など紙媒体やWebサイトのディレクションなどは経験がありましたが、動画に関しては全くの素人でした。

しかし、新卒で入社したリクルート関連会社では、【仕事の魅力】や【会社の将来性】を求職者（学生・転職者）に対して伝えるために、制作スタッフと一緒に会社を取材したり撮影をして求人広告や入社案内を作る仕事をしていました。

今回の事業説明動画は、見てもらう対象が【会社の将来性】に【お金】を投資する投資家であり、投資する価値のある会社かどうかを判断できる情報を整理して提示すれば良いと気づきました。つまり、求職者の場合、会社に【時間：人生】を投資すると考えると、求人広告を制作することと共通する部分が大いにある訳です。その目線で動画の台本を書き、デザイナーや動画編集者やナレーター事務所の協力を得ることで、無事動画を納品することができ、お客様からも「事業説明動画を作って良かった」と評価を頂くことができました。

※「ジャパンヘルスケアベンチャーサミット（JHVS）2019」においてベンチャーアワードを受賞時の説明動画

その後は私が、クライアントから提供いただいた資料を基に台本を作り、絵コンテ、動画編集、ナレーション収録などは外部プロフェッショナルのスキルを活用しました。その後、投資家向け事業説明動画は多い年では、年間４０本近く制作するほどになりました。案件の増加に伴い、外部のデザイナーや編集スタッフのネットワークの構築も進めて行きました。

進めて行くうちに、外部のデザイナーや編集スタッフにも得意な表現や特徴があることが分かってきました。ディレクターとしてクライアントの特徴や好みを理解して、外部スタッフを指名することができるようになり、クライアントの満足度が高くなったとの印象があります。

最初から意図したわけでは無かったのですが、インフォグラフィック動画は、実写撮影の動画に比較して以下のようなメリットがあることに気づきました。

1. 実写動画では再現しづらい言葉や写真だけでは伝わりづらい商品やサービスも表現できる。
2. 背景をカットするなどして情報量を的確に減らして、見せたい要素だけにフォーカスすることができる。
3. 実写動画で必要となる撮影手配や、機材、モデルのキャスティングが不要な分、費用や手間を抑えることができる。
4. 実写では再現不可能なシーンをイラストで表現することで、イメージを伝えることができる。
5. 内容の変更や更新や差し替え追加など柔軟に対応できる。

今やスマートフォンを使えば、撮影から編集まで素人でも簡単にそれなりの動画を作ることができるようになりました。しかし、インフォグラフィック動画で会社説明などの動画を作る場合、社会環境や会社のビジネスモデルの理解などを踏まえた、情報の整理が一番大切です。

そのスキルを活かせるインフォグラフィック動画に特化することで、他の動画制作会社との差別化を図ることができると考えました。

●動画の有効性は情報を的確に伝えられる

納品したインフォグラフィック動画は、投資家への説明の目的で制作しましたが、セールス現場や人材採用セミナーなどの会社説明にも活用されるということを伺うことがありました。そのうちにお客様から、商品サービス紹介や人材採用のために動画を作りたいというご要望も頂くようになりました。

商品サービス紹介にインフォグラフィック動画を活用する目的は、

• テキストでは伝わりにくい自社サービスや商品の魅力を十分に伝えることができる。
• グラフやチャートといったデータを、図解映像として分かりやすく見せることができる。
• 商品やサービスの利用シーンを想像してもらいやすくなる。

などが挙げられます。

その効果として営業活動の効率化や、営業担当の個性や能力に左右されずに、均質な情報を相手に伝えることができることによる、契約率の向上が期待できます。

※事業報告動画事例　https://www.infovideo.jp/setsumei

●初心者にも内容が理解出来る短時間動画「採用ピッチ動画」

ピッチとは、短時間で分かりやすく提案をするプレゼンテーションのことですが、【採用ピッチ動画】は、予備知識が無い求職者を対象とします。従って、３分程度でわかりやすく伝え、心を動かすノウハウが求められます。意思決定をさせるというより「もう１回話しが聞いてみたい」と直感的に感じてもらうための採用ツールです。

人材採用に於いては、以前から社長や社員のインタビューや社内風景を撮影した会社案内動画は活用されていました。しかし、実写による表現は人間性や感情が伝わりやすい反面、社員の退社や諸制度の変更で動画を修正する際に、手間やコストが高いなど課題もありました。

インフォグラフィック動画で会社紹介する【採用ピッチ動画】は、ストーリーを吟味することで、会社の魅力や将来性を客観的・多面的に伝えることが可能となります。会社の理解が深まることで、志望動機を強くしたり、ミスマッチによる早期退社を防ぐことに繋がります。

また、修正や差し替えも柔軟に対応できるという特徴から、微修正を加えながら数年間にわたり活用することができるコストパフォーマンスの高さも特徴です。

※採用ピッチ動画事例　https://www.infovideo.jp/recruiting-pitch

●安価で多言語翻訳化にも対応

ある会社では、外国人パイロットの採用のために英語対応した採用ピッチ動画を制作いたしました。またサービスを海外向けにプロモーションするために、日本語で制作した動画を元に、英語、中国語、アラビア語など多言語に翻訳して再編集することも比較的安価に対応することができました。

●新型コロナによって価値が認められた動画の可能性

さらに２０２０年から本格的にパンデミックを迎えた新型コロナにより、全世界で経済活動が制限されることになりました。その対策として、国内の各企業による、非対面のオンラインの商談や人材採用面接、株主総会などが普及したことにより、動画の活用に拍車がかかりました。

現在でも、コーポレートサイトや展示会で利用する【商品サービス紹介動画】やリクルーティングサイトや説明会で活用する【採用ピッチ動画】の制作依頼が中心となっていますが、直近では2024年にスタートする新NISAに合わせて、投資商品のしくみや特徴、リスクを分かりやすく解説する動画の制作依頼も来ています。

※東京証券取引所Jリートviewの「3分でわかる動画解説シリーズ」https://reit.tse.or.jp/

また、株主様に向けた重要な行事である株主総会。これまでは、株主総会を招集する場合には「場所」を定めなければならないとされていて、バーチャル空間のみで行う方式の株主総会の開催は難しいとされていました。しかし2021年6月に産業競争力強化法等改正法が成立し、上場会社を対象に、「場所の定めのない株主総会」に関する制度を創設し、バーチャルオンリー株主総会の開催が可能となりました。

株主総会の事業報告に関しては、以前から前方スクリーンを使いパワーポイントの資料を投影しナレーション音声に合わせて進行するケースなどありました。最近では動画化することで、映像とナレーション・BGM・効果音などにより、分かりやすく事業活動を報告する企業も増えています。

※事業報告動画　https://www.infovideo.jp/jigyohoukoku

事業報告動画を制作する上で注意すべき点は以下の２点があります。

• 制作期間が短い事業報告動画を作る上で、制約になるのが制作時間の短さです。事業報告に関しては、「定時株主総会招集通知」に則って行われるため、招集通知のドラフトが出来上がってから制作をスタートします。したがって長くても６週間程度しか制作期間がありません。
• 事業報告動画は「株主招集通知」と「決算説明資料」を参考資料にして、ストーリーを考えナレーションを起こし映像化します。したがって、商品広告やドラマなどの映像制作とは違い、企業広報や財務、IRなどの基礎的な知識を持ち合わせていることが必須です。また、守秘義務や正確性を求められることは言うまでもありません。

私たちインフォビデオは、これからも世の中の変化やそれに伴う課題を解決するためにインフォグラフィック動画の可能性を追求していきたいと思います。